地盤改良の有無は地質調査しないと判断出来ません

過信は禁物。調べてみないと分からない事もあります

新築するほぼ全ての住宅に瑕疵担保保険への加入等が義務付けられています。この制度は重大な欠陥（主に雨漏りと不同沈下）が起きた場合に保険費用で確実に補修出来るように定められたものです。

この保険に加入する為には

• 建築地が固いのか軟らかいのか？
• 建物を支えてあげれるだけの地耐力があるのか？

という事を調べて、その調査報告書を添付しないといけません。

調査の結果、土地の強度が思わしくなく、補強工事なして建築すると家が傾く可能性があると判断された場合は補強工事をしなくてはいけません。これが地盤改良工事です。

現在弊社で行っている地盤改良工事は2種類あります。

• 建物を支えられる支持力のある層まで到達するコンクリート杭を作る柱状改良工事
• 同じく支持層まで到達もしくは到達してなくても摩擦杭として杭をつくる砕石パイル工法

調査の結果、データ解析会社さんと地盤改良施工業者さんが協議をして、どの工法が良いかを提案してくれます。

調査の方法ですが、弊社は主にＳＤＳ試験を採用しています。

ＳＤＳ試験（引用元：ジャパンホームシールドＨＰ）

この調査は住宅が配置される４角と中央の計５か所に杭を突き刺していき、その際の抵抗を測定して強度を図っていくのですが、実は４点問題ない強度で１点だけ強度不足と判定されてしまうだけでも地盤改良工事が必要になるのです。

４点の強度で１点の強度不足を補えないのか？と思いがちですが、やはりダメなものはダメなのです。

地盤改良工事は安くても５０万円、高くなると１５０万円くらいはかかってしまいます。したがって、配置を変更した場合どうなるのか？地盤改良は不要になるのか？を考えながら調査したりして、なんとかお客様に不要な費用を支出させないように努力はしていますが、敷地の大きさにも限りがあるし、一生懸命考えてもらった間取りを変更する訳にもいかないので、仕方なく地盤改良工事という選択肢を選ぶ形になります。

地質調査はお見積り内容に含まれている事が多い（地盤改良工事は別途）と思いますので、出来れば契約前に調査をして、地盤改良工事も契約金額に組み入れる事をオススメします。契約後に追加工事で多額の費用が発生するのは住宅ローンの借入金額にも影響を与えますので。

私達は七尾や中能登は全域的に強度がない地域という認識があります。従って、基本的には地盤改良は必要なものとして家づくりの際の資金計画に参入しておくと良いと思います。